生長の家会員の個人サークル

谷口雅春先生倶楽部

谷口雅宣総裁になってからの生長の家は、創始者谷口雅春先生の本来のみ教え

とは違うものを説くようになりました。そして、本来のみ教えを求める多くの人は教

団を去りました。昭和１５年に生長の家が宗教結社になった時の教義の大要は次

のとおりです。

『国体を明徴にして皇室の尊厳を明かにし、各宗の神髄を天皇信仰に帰一せしめ

尽忠報国、忠孝一本の国民精神を高揚し、悪平等を排して一切のものに人、時、

処、相応の大調和を得せしめ、兼ねて天地一切のものに総感謝の実を挙げ、中心

帰一、永遠至福の世界実現の大目的を達成せんことを期す』

生長の家教団は、本来の生長の家の教えを説かなくなり、創始者である

谷口雅春先生の説かれた生長の家の教えが正しく継承されていくのか

危機感を抱いています。生長の家会員自らがその危機感を訴えていくと同時に

教団内において正しいみ教えを学んで行きます。

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「破壊と蕩尽」の解体屋・マサノブ君の背後に蠢く確かな影――その傍証！！ (5973) 日時：2014年12月30日 (火) 18時37分 名前：画龍点睛 合掌、ありがとうございます。 当掲示板で先日、マサノブ君の発狂したとも思える掲示板大アラシの根因分析が為されていました。その根因は二つあって、世界支配を意図して動いている巨大集団とマサノブ君に憑依して、彼の頭脳を支配している巨大悪霊であると指摘されていました。マサノブ君が“三代目（自称）総裁”として「谷口雅宣」と言う本名で投稿する場合を「ジキル・雅宣」と呼ぶならば、「初心者」とか「身分卑しきもの」とか「ももんが」その他の所謂パソコン専用の投稿名で書く場合は「ハイド・雅宣」となる。この「ハイド・雅宣」は彼の肉体脳髄が完全に悪霊によって支配され、その憑依悪霊が「本流信徒」の発する光に次第に眼をくらまされ、マサノブ君も追いつめられて遂に破れかぶれの精神錯乱の発狂状態に陥ってしまったといえるのであります。これが「トキ掲示板」上での大アラシの根因の一つと指摘されていたのであります。 そして、今ひとつは彼の背後に見え隠れしている世界支配を企図しているところの世界的巨大権力集団であります。この正体は「古事記と日本国の世界的使命」に記されている「ユダヤ民族守護神」の地上的現われであります。こう書きますと、「また例の“陰謀論”か？」と思われる人達が居られますが、決して蔭で法律に反して悪事を計画し実行している“悪巧み集団”ではないのであります。 今日では法律に違反するような「陰謀論」は通用せず、逆に合法的に世界の金融・資源・穀物・情報をグローバリズムの名の下に一元支配していこうとする「世界的権力者の共同謀議機構」の進めている種々なる具体的実行計画のことを言うのであります。明確に言うならば、金融・資源・穀物・情報の四部門を巨大金融資本の力で支配下に置けば、打出の小槌の如く“お金”を生み出していけるわけで、かつてロスチャイルド財閥の総帥のデイビット・ロシュチャイルドは“通貨発行権”をさえもらえれば他は何も要らないといったとさえいわれているのであります。この「世界的権力者の共同謀議機構」の頂点に立っているのがロスチャイルドとロックフェラーの世界的超金融財閥であり、今までは所謂“陰謀集団”とか“秘密結社”と言われていたイルミナティ・フリーメーソン・スカル＆ボーンズ・テンプル騎士団・サンヘドリン・欧州王侯貴族とも一体化していると理解できるのであります。そこで彼らは「欧米エシュタブリッシュメント」と言う名前でも呼ばれているのであります。 「自由・平等・博愛（友愛）」を掲げて社会的奉仕活動をしているボーイスカウト・ロータリークラブ・ライオンズクラブの奥底の真の目的はこの「世界的権力者の共同謀議機構」の有能な選りすぐった将来要員探しであります。この「世界的権力者の共同謀議機構」によって秘密裏に特権的な教育を受けた人物が、表の世界の政界、金融界、産業界、教育界へ送り込まれていくというのが実態であります。 最近刊、京都大学の中西輝政教授の「救国の政治家・亡国の政治家」を私は読んだのでありますが、その中で �@　占領憲法といわれる現在の「日本国憲法」制定の目的の最大なるものは、日本国民が将来的に欧米諸国の敵に絶対にならないように日本国家および日本国民を永久に弱体化しておくことであった。その方法たるや、実に巧妙極まり無きものであった。 �A　このような内容の憲法が、俗に言われているような、僅か10日間でできるものではない。実に大東亜戦争の当初から日本の敗戦を予測して練りに練ってその文言が熟慮検討準備されていたものであった。 ――と言う事が書かれているのであります。その部分を抜粋転載いたします。これを読みますと、この「世界的権力者の共同謀議機構」なるものの存在が証明できるのであり、世界の政治経済の実際は特殊な極々一部の限られた表の世界からは正体不明の人間たちによってこの世界は動かされている。三代目・マサノブ君の「生長の家」つぶしの行動も“なるほど”とうなずけるのであります。総本山つぶし（鎮護国家外し）・原宿本部解体・御神像の美術品宣言・聖典聖経の破棄・雪深いところへの本部移転（森のオフィス建設）と云った法燈継承者としての予想だに付かぬ超非常識行動の根因は、マサノブ君が「世界的権力者の共同謀議機構」に組み込まれ洗脳されてしまっていると考えられるのであります。これ以外に、彼の超・非常識行動を説明する術（すべ）は見出されないのであります。 /////////////////////////////////////////////////////////// ＜中西輝政著「救国の政治家・亡国の政治家」（飛鳥新社刊）１８７〜１９９頁＞ コミンテルンと対日占領政策 昭和二十年八月の終戦以来、日本はアメリカを中心とする連合国の占領下に置かれた。そして、「日本の民主改革」という名の下に、憲法を始めとして色々な改革が行われていく。その中心となったのが、占領軍の連合国軍最高司令官総司令部・ＧＨＱの民生局を中心とする、いわゆる“ニューディール左派”と言われた弁護士などの法律家、あるいは戦時中にアメリカの総動員体制を担っていたような経済官僚達だった。彼らがなぜ、日本に大挙して送られてきたのか？これは非常に重要なポイントなのだが、最近になって、ようやく調査が出来るようになって来た。すでに終戦前の1944年頃には、日本に占領要員として社会主義者とわかっている人物を大挙して送り込む、という計画が作られていたのだ。当時アメリカ政府の中には、コミンテルン系の人間がかなり入り込んでいた。しかも、大統領のルーズベルト自身が根本的には社会主義思想の持ち主であり、彼やその側近達が、左翼の政治思想に疎いマッカーサーを上手く乗せて、ＧＨＱによるグラムシ的な“二段階革命”を日本で進めることを目論んでいたわけだ 代表的な人物が、日本国憲法の起草責任者にもなった民生局次長のチャールズ・ケーディスである。軍隊内での階級は大佐だが、元々はニューヨークで活躍していた左派リベラル派の弁護士だ。ケーディスに限らず、なぜかマッカーサーは似たような人間を大量に日本へ連れてきた。そういう人々が戦後日本の改革をしたのだから、民主化と言っても可なり“左がかった”民主化であるのは当然なのだ。ただ、考えてみれば戦前の日本の政治体制、特に昭和十年以降は民主主義の建前から相当に乖離して、多分に全体主義的な大政翼賛会が誕生したりするようなメチャクチャな状態だった。それゆえ、ポツダム宣言の趣旨に沿うなら、「多少の荒療治、つまりかなり左傾化でも丁度いいくらいだ」という、アメリカ政府の考えがあったのかもしれない。あれほど左がかった占領政策が許された背景には、それも一つあると思う。 ＧＨＱの左翼性の根幹を注視すると、もう一つ隠れた要素が見えてくる。それはＧＨＱとフリーメーソンとの緊密なつながりだ。この事実は、ノンフィクションライターの徳本栄一郎氏が著書『１９４５日本占領――フリーメーソン機密文書が明かす対日戦略』（新潮社、2011年）の中で実証的に明らかにしている。 最近になって、ワシントンのフリーメーソン本部が所蔵している文書が一般の研究者やジャーナリストにも公開され始め、徳本氏はその文書を読み込むなどして分析したところ、以前から噂では言われていたが、アメリカの左翼勢力が、たんに進歩主義の志向をもっているだけの主流派のフリーメーソンをうまく騙し、丸め込んで対日占領政策に利用したという構図を明らかにしている。徳本氏によれば、フリーメーソンにも様々な思想潮流があり、ノンポリ的で政治性の薄いグループもあれば強いグループもあり、要するに左もいれば右もいる、といった状況だそうだ。だから、十把一からげでは論じられないのだが、主流派は必ずしも左派ではないことは確かなようだ。 徳本氏の明らかにしたところでは、マッカーサーを筆頭に、ＧＨＱの上層部で対日占領政策に携わった重要人物はほとんどフリーメーソンの一員だったのだが、そもそもフリーメーソンとはどのような組織だったのか。これも徳本氏によると、 「（フリーメーソンは）中世英国の石工組合を起源とする世界的組織である。宗教組織ではないが会員は『至高の存在』への信仰を求められる。原則として男性のみ入会でき会員は各国ロッジに所属した。ロッジとはメイスンの会合を行う場所で仲間同士の儀式が教えられる。直角定規とコンパスをシンボルとすることで有名だ。またメイスンは「自由」「平等」「友愛」を理念とし異なる宗教の者も入会できる。十八世紀以降に欧州に拡大し、音楽家モーツァルトら知識人が入会した。その後米国に伝わり英国からの独立の原動力となる。独立宣言を起草したトマス・ジェファーソン、初代大統領のジョージ・ワシントンも有力会員だ。彼らのメイスン思想は、合衆国憲法などに反映されていった。一方で各国の大物政治家や財界人、軍人を会員に持つ事で世界を支配する秘密結社などとされ易い。過去、様々な陰謀論の標的にされた」（上掲『1945日本占領』参照） やはり徳本氏によれば、そもそもアメリカはフリーメーソンの多い国であり、当時すでに百万人単位のメンバーがいた。現在では少なくとも三百万人のメンバーがいると言われ、そうするとアメリカの人口が三億人として、百人に一人はフリーメーソンということになる。さらに、そこそこの知識人階級で白人男性に限定するなら、その比率は相当に高くなる。日本では、フリーメーソンと言えば『シオンの議定書』のイメージもあって、おどろおどろしい秘密結社と思われがちだが、これだけの会員数と考えると、アメリカではある程度社会的な信用がある人は昔から割合、気軽に入会している団体なのかも知れない。いずれにせよ、その中には様々な思想傾向のグループがあったり、ロッジ（メイソンの支部）ごとに傾向が異なっている、というのが実情らしい。 よく言われるように、フリーメーソンはアメリカ建国の際に、自分達の理想を反映させることに成功した。マッカーサーもそれに倣って、そのフリーメーソンの理想を、戦後日本の占領政策に反映させようと考えていた。徳本氏は、マッカーサーが「降伏後の日本において、革新的メイスン復興は占領の強力な精神的砦の一つとなった。キリスト教、民主主義そしてメイスンの不変の教訓は占領政策の基本哲学である」と記した書簡を紹介している。 しかし同時に、偽装的にフリーメーソン組織に潜入していた“隠れ共産主義者”が、ニューディール左派の中には数多くいた。ソ連・コミンテルンが指令を出して、積極的にフリーメーソンに入るように指示していたからとされる。彼らはＧＨＱや国務省などの政府中枢にも入り込んでいた。スターリンは一貫して、アメリカを上手く騙して利用することで、戦後のソ連の立場を有利にしようという戦略を採っていた。そしてアメリカを騙す上で肝要なのは、フリーメーソンを抱き込むことだと確信していた。なぜならアメリカの政界や経済界、あるいはマスコミ界も、ほとんどフリーメーソンが牛耳っていたからだ。またフリーメーソンにソ連の工作員を潜入させたのはアメリカに対してだけではなく、イギリスでもフランスでも同じ戦略をとっていたようだ。ＧＨＱに潜り込んだ隠れ共産主義者達は、こうしたバック・チャンネルからもマカーサーらを篭絡して、着々と自分達の目論見を遂行していった。 つまり、ＧＨＱが目指した民主化には二つの考え方がある。一つはフリーメーソンの「自由」「平等」「友愛」という理念に通じる、いわゆる近代西欧民主主義だ。「友愛」と言えば、鳩山由紀夫氏の一枚看板であったが、まさに祖父・鳩山一郎氏は、戦後公然とフリーメーソンに入会している。もう一つが、ケーディスらニューディール左派の考える民主主義である。彼らは実のところ、ほぼ共産主義者なのだが、表向きそのイデオロギーは抑制しながら漸進的に進んでいくという「二段階革命論」の第一歩としての“進歩的”民主主義を旨としていた。こうした共産革命を究極目標とする二段階革命論者、純粋な民主化論者とが混交していたのが、当時のワシントンあるいはＧＨＱの対日政策部局だった。そして、メイソンの主流派たる純粋な自由主義的民主化論者は、こうしたフリーメーソン内部に潜入していた「隠れ左翼分子」つまり日本を共産革命へ導こうとする二段階革命論者に上手く乗せられていくことになったのである。 ちなみに現代における米保守派の論客、アン・コールターは2003年に出版した『リベラルたちの背信』で、いわゆる「赤狩り」で“狂信的反共主義者”“煽動ファッシスト”と貶められたジョセフ・マッカーシー上院議員をむしろ積極的に評価し、第二次大戦後のアメリカ政界を覆ってきた、民主党およびリベラル派知識人の現状認識がいかに甘かったか、1930〜40年代のアメリカがとった共産主義体制への宥和的姿勢が、ソ連、中国でいかに人権を抑圧し、史上空前の犠牲者を出したか、ということを鋭く批判している。戦後日本の占領政策を実施したＧＨＱは、まさにそうした「赤いリベラル派」あるいは「隠れ共産主義者」に牛耳られていたのだ。 米戦略事務局（ＯＳＳ）の日本改造計画 占領後の日本の民主化をどう進めるかについて、アメリカ政府内の基礎的な研究は、すでに1941年12月に大東亜戦争が始まった直後から進められていた。それはＣＩＡの前身であるＯＳＳ（戦略事務局）の「日本計画」と呼ばれるものだ。 この計画は三度にわたって走行が練られ、戦争の転換点となるミッドウェー海戦が行われた1942年6月の段階で、天皇は存続させるが、ただし換骨奪胎して全く違う“象徴天皇制”にしてしまう、ということもほぼ決められていた。田中英道氏によると、 「天皇を『象徴』とする、という戦後一貫したマッカーサーの主張も、実を言えば開戦の半年後、1942年6月に情報工作の一環として立てられていたことがＯＳＳの機密文書によって明らかになっている。これは昭和天皇を平和のシンボル（象徴）として利用するという計画で、天皇と軍部を対立させ、日本国内を対立の渦中におこうという計画であった。（中略）『天皇制』を打倒するよりも、その伝統の力を利用して国内を対立させ、折からの日本の軍事力の膨張を抑える方向に作戦を立てたのである。天皇の存在により、好戦的な日本軍の士気をくじくことを当面のプロパガンダ戦略としたのであった。そのために十一の宣伝目的を設定し、『日本の天皇を、慎重に名前を挙げずに平和のシンボルとして利用すること』を明記しているのである。このことは、日本共産党やソ連・コミンテルンや中国共産党の方針と異なるものである。彼らは『天皇制打倒』を主張し、軍部も同時に崩壊させることを目指していた。しかしアメリカ民主党政権の方針はこれと異なっていた。これを戦後、マッカーサーによる良心的なアメリカの日本理解と取られた節があるが、これはもともと、日本社会崩壊に向けたステップとしての行程であったことを忘れてはならない」（前掲・田中英道『戦後日本を狂わせたＯＳＳ『日本計画』） この思想が戦後日本の民主主義とどうつながってくるかというと、つまるところ戦時中に作った民主化計画だけに、アメリカにとっては徹底的に日本を弱体化するという戦略的コンセプトが根幹にあった。だから戦後、日本国内が混乱しても一向に構わない。むしろ、常にゴタゴタして政治体制として成り立たないような、また政治指導者が大きな権限を振るえないような「弱い政治」の日本にするにはどうするかという、強い問題意識があったのである。 実際、人権擁護、男女平等、農地解放、財閥解体、全ての基本コンセプトの背景にあったのは「日本の弱体化」なのだ。日本を二度とアジア周辺国を侵略できないような国、あるいはアメリカの庇護なしでは自立できないような政治体制の国にする、という強い意志が、占領者として日本にやって来たアメリカにはあった。 これは現代までつながっている構造であって、このことは日本国憲法を読めば誰もがすぐにわかるはずだ。第九条によって、そもそも日本という国は、「自分で立てない国」になっている。そして人権条項には制限条項がない。どこの国でも人権条項は大事な部分だが、必ずその人権の現界を示す制限条項が入っている。これが現在の日本國憲法にはないのだ。さらに言えば、今回の東日本大震災のような国家的非常事態が起こった時に対応する、非常事態に対応した法体系というものも日本国憲法には規定されていない。それから現在の政治体制では、首相は英国の首相並の権限を持っていて当然なのだが、実際は全く弱い。加えて「内閣の連帯責任制」というものが、日本の政治を非常に弱めている。閣僚の一人でも反対すると、“閣内不一致”ということで問題になってしまうのだ、イギリスもそうだが、総理大臣が強い専権を持つのが内閣制度だから、こんな、憲法がわざと弱い政権を作らせようとしている国は日本だけなのである。 しかし考えてみると、国家の全体構造を意図的に弱体化するという趣旨から見れば、ものすごく考え抜かれ、入念に作られた憲法なのだ。日本國憲法について、我々は今までマッカーサーのＧＨＱがたったの十日間で作った、「急造憲法」だと聞かされてきた。しかし先に述べたコンセプトを踏まえてこの憲法を見ると、そんなことはあり得ない。確かに部分的にはおかしな憲法ではあるが、体系的には「日本弱体化」という一点で、一本筋が通っているのだ。 やはり最近になって研究が始まったばかりだが、戦時中からＯＳＳや国務省や海軍省が話し合って日本に新憲法を制定する準備作業が進んでいたことがわかってきた。つまり、今はまだ十分に明らかになっていないが、われわれのこれまで言われてきた憲法制定に関する知識は、相当程度フィクションによるものであることは確かだ。「十日間で作った」といっても、誰がどうやって作ったのかは信頼できる資料として公開されていない。すなわち、この日本の憲法制定過程に関するアメリカの公文書は、現在でもほとんど公開されておらず、当時の関係者が、八十年代にルポライターに証言したといった程度の根拠しかないのだ。言い換えると、今後明らかにされてこそ、真実により近いものだとおもわれる。 融通無碍の憲法解釈 戦後民主主義というのは、こうしたプロセスから始まっているわけだが、日本の弱体化は「二段階革命」を目論む左派勢力の目的とも合致していた。そもそもＣＩＡの前身であるＯＳＳ自体が、フランツ・ノイマンなどマルクス主義の「フランクフルト学派」が深く関わり、左翼的な傾向が顕著だったのだ。 実は、ＯＳＳ内部に巣くっていたノイマンらフランクフルト学派が目指していた真の狙いは、日本ではケーディスをはじめとしたＧＨＱ民生局の手によって、様々な法律の中に埋め込まれていった。米占領軍の司令官であるマッカーサーやロバート・アイケルバーガー陸軍中将などは、それを「大胆な日本民主化案」として受け入れたが、彼らは軍人で法律に関するセンスが乏しいため、簡単に欺かれてしまったわけだ。そして彼らに気付かれない形で、色々な装置が巧妙に埋め込まれていく。それは憲法だけでなく、旧教育三法にもあったし、財閥解体や農地解放に関する法律にもあった。 特に、あらゆるところに見られる特徴は、解釈の広汎性だろう。非常に左派的理想主義的な部分と、連合国の民主主義とそう変わらない本来のリベラルデモクラシー的な文言とが巧妙にミックスされているのである。たとえば、憲法二十五条に「すべて国民は、健康で文化的な最低限度の生活を営む権利を有する」という文章があるが、これにしてもいかようにも解釈できる。国が全国民の生活の面倒を見る共産主義の理想を語っているようにも読めるし、ルーズベルトの言う「欠乏からの自由」、国は国民を豊かにしなければいけないという精神条項とも取れる。あるいは、イギリスの「ゆりかごから墓場まで」という福祉国家的なものを目指すとの解釈もできる。つまり政治情勢が変われば、どのようにも持っていけるような文言が、意図的にあいまいな形で随所に埋め込まれているのだ。 さらに典型的なのが憲法第一条だ。「天皇は、日本国の象徴であり日本国民統合の象徴であって」という前段までは、マッカーサーやアメリカ政府が意識していた基本方針だが、この後に「この地位は、主権の存する日本国民の総意に基づく」という加筆部分がある。当初は「象徴である」と言い切って終わる筈だったのだが、極東委員会あるいは対日理事会という全連合国（戦勝国）が参加する場で、スターリンの意向を受けた人物が「国民主権であることを明確にせよ」と言い出した。アメリカは民主主義なのだから国民主権は自明のことだと対応したが、元々1920年代から公然と天皇制打倒を主張していたソ連だけに、そのことを文言で明示することだけは譲らなかった。そこで後段部分が書き加えられたのだが、ソ連の狙いは明らかだ。つまり、「国民の総意があれば、いつでも天皇を廃絶できる」ことを保証した規定として、この条（くだ）りを担保しておいたのである。 戦前の共産党員で憲法学者の鈴木安蔵らが立ち上げた憲法研究会が1945年12月に起案した「憲法草案要綱」には、まさにそう書いてある。そもそも“総意”とは政略的にいくらでも変更しうる。それは国民投票という制度を作って諮（はか）るのか。あるいは時の政権が、「総選挙で勝ったのだから、それが国民の総意だ」と言うこともできる。「国民の総意」の意味は、その時々の情勢次第でどのようにでも解釈できてしまうのだ。 さらに言えば、戦後日本の憲法学界の主流には、昭和天皇を象徴天皇の第一代としており、古代から連綿と続いてきた君主としての天皇とは、「敗戦を機に断ち切られている」という認識を執拗に主張する学者たちがいる。つまり、それだからこそ「国民の総意」により、天皇はいつ廃絶されてもよい存在なのだ、と意図的に貶められているのだ。（後略） /////////////////////////////////////////////////////// 以上の中西輝政教授の転載引用文を読めば、なぜマサノブ君が開祖・谷口雅春先生とは異なって、現憲法の維持・憲法改正反対を主張するのかと言う事がハッキリと解るのであります。マサノブ君は、根本的には反日思想であり、日本精神復活は逆コースであると明確に「小閑雑感」だったと思いますが絶対反対を表明しているのであります。女系天皇への皇室典範改訂を支持し、実質的に天皇制が消滅して行く事を望んでいるのです。天照大御神の「天壌無窮の御神勅」の無視と、神武天皇の「建国の大詔」を自分勝手に解釈して、“自然との共生”とか“ウソをつかないこと”が日本建国の精神であるなどとたわけたことを言っているのであります。また、愛国心は美しいがその行き着くところは戦争だとして愛国心さえも否定し、同じ思想を持つ朝日新聞の購読を講習会の場で推奨し、練成道場でも朝日新聞の購読へ切り替へ、民主党支持・共産党候補支持を信徒に話しているのであります。さらに鎮護国家を否定し、国家概念を無くした世界市民思想化が世界平和のためには必要と主張しているのであります。 この様なマサノブ君の思想は、一言で言うならば“日本弱体化”の思想であります。このように考えて参りますと、マサノブ君の思想は上記の「世界的権力者の共同謀議機構」と通ずるところ大いにあり、という結論に達します。日本を根本的に弱体化していく具体的方策は、天皇制の実質的崩壊と日本精神の徹底破壊であります。真の愛国心と真の日本國體を説かれたのは開祖・谷口雅春先生でありますから、日本弱体化を遂行していくには、「生長の家」とその『御教え』を地上から抹殺することであります。このことは「世界的権力者の共同謀議機構」の望むところであり、逆に、マサノブ君が「世界的権力者の共同謀議機構」に取り込まれて、「生長の家」とその『御教え』の解体・抹殺の促進指令を受けて動いていると云うことになるのであります。 大体、世界の歴史の侵略思想の淵源は白色民族にあります。大航海時代とか西部開拓史とか、ある意味「人間の持つ無限の可能性」の発露であると美辞麗句を付けて語られるのでありますが、植民地の開拓の歴史とは原住民族の殺戮を伴ったものであり、その地の資源の強奪であります。西欧白人種による植民地分捕り合戦は、アフリカ大陸の国境線を見ればその実態が解るのであります。世界的侵略思想は元々が西欧白色民族の属性であります。現代社会に於きましても、絶えることのない民族紛争や局地戦争は皆「世界的権力者の共同謀議機構」による合法的侵略であると言っても過言ではないのであります。 マサノブ君の「生長の家」つぶしの加速化されていく具体的行動は、決して開祖・谷口雅春先生に対する個人的怨恨だけが原因ではなく、この様な大がかりな普通の常識の範囲を越えた徹底的な「生長の家」の破壊と蕩尽の実行は、その背後にとてつもなく大きな存在がなければできるものではありません。この背後勢力とは「欧米エシュタブリッシュメント」分りやすく言えば、「世界的権力者の共同謀議機構」である事を認識してこの方面からのマサノブ追及の手も緩めてはならないと考えます。 10日間ではなく、極めて周到に準備されて永続的な日本弱体化をめざして作られた「占領憲法」の制定・発布・施行から、民主党の亡国政権を経て第三次安部救国内閣の成立までをマクロ的に俯瞰するならば、「如何に八俣遠呂智（ヤマタノオロチ）に深謀遠慮がありましょうとも、日本の国には宇宙創造の時以来、その天爾（てんに）の使命遂行のため惟神（かんながら）なる深謀が行ってあるのでありますから恐れることはありません」と、開祖・谷口雅春先生は『古事記と日本国の世界的使命』165頁に書かれておられますがこの御文章が実際的に時代の要所要所で間違いなく実証されていることが解るのであります。 マサノブ君はすでに自壊課程に入りました。表面は平常心を装っておりますが、心の中は発狂状態です。掲示板では気を抜くことなく教勢急落の総裁責任を追及し、現教団の在籍信徒の皆さんは聖使命会費の一時納入停止と講習会ボイコットの行動に出て、信徒の力でマサノブ君の追放を図り、本来の「生長の家」復活を実現いたしましょう！！　再合掌 注目投票をする(19)

長年の疑問氷解！ (5977) 日時：2014年12月31日 (水) 17時31分 名前：薔薇の花 １、「生長の家」が大嫌いであったらしい雅宣さんが、どうして30年前に、その大きらいな「生長の家」に乗り込んできたのか？ ２、　なぜ、雅宣さんが「生長の家」を解体消滅させるという常識では考えられない異端的行動に出て来たのか？ ３、清超先生が、雅宣さんの副総裁復職の時の「何でも思うとおりに教団運営をやらせてほしい」という条件をなぜ承諾されたのか？ 4、雅宣さんの「生長の家」つぶしの暴走が明らかになったのに、清超先生は副総裁の更迭をなぜされなかったのか？ 5、清超先生は、雅宣さんに「法燈継承」の認可だけは遂にされなかったのはなぜだったのか？ この様な長年の疑問が、「画龍点睛」さんの解説文を読ませていただいて氷解した感じです。ありがとうございます。結論的には、清超先生が息子・雅宣さんの生命を盾に脅され脅迫されていたとしか思えません。これ以外に考えられる根拠ある理由は見当たらないと思います。実に残念でございます。 かくなる上は、全人類にとっての「獅子身中の虫」である雅宣さんを信徒の力で追い出しましょう！　「聖使命会費」の中断と講習会のボイコットで実力行使いたしましょう！！