生長の家会員の個人サークル
谷口雅春先生倶楽部
谷口雅宣総裁になってからの生長の家は、創始者谷口雅春先生の本来のみ教え
とは違うものを説くようになりました。そして、本来のみ教えを求める多くの人は教
団を去りました。昭和１５年に生長の家が宗教結社になった時の教義の大要は次
のとおりです。
『国体を明徴にして皇室の尊厳を明かにし、各宗の神髄を天皇信仰に帰一せしめ
尽忠報国、忠孝一本の国民精神を高揚し、悪平等を排して一切のものに人、時、
処、相応の大調和を得せしめ、兼ねて天地一切のものに総感謝の実を挙げ、中心
帰一、永遠至福の世界実現の大目的を達成せんことを期す』
生長の家教団は、本来の生長の家の教えを説かなくなり、創始者である
谷口雅春先生の説かれた生長の家の教えが正しく継承されていくのか
危機感を抱いています。生長の家会員自らがその危機感を訴えていくと同時に
教団内において正しいみ教えを学んで行きます。
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| ソーラー発電所への反対運動 (6500) |
- 日時：2015年03月13日 (金) 01時17分
名前：蒼穹
ソーラー発電への反対運動が各地で発生している。
宇治の八ヶ岳教団のソーラー発電所への地元反対運動が続いている
以下ソーラー発電所への提言
それならば休耕地などの無人地帯が適しているかと言えば、電力消費地と離れた場所では太陽光発電のメリットが減少する。もともと不安定な太陽光発電のアドバンテージは電力消費地で発電できることにあった。
第二に太陽光発電装置のもたらす害である。太陽光を反射する太陽光パネルは近隣住民にとって光害にもなる。隣家の太陽光パネルの光害が受忍限度を超えるとして、横浜市内の住民が隣地の戸建て住宅の建て主と住宅会社を訴えた裁判も起きた。横浜地方裁判所は4月18日に屋根から太陽光発電パネルを撤去し、住民2人に計22万円を損害賠償として支払うよう命じた。
佐賀県は吉野ケ里歴史公園北側の工業団地跡地にメガソーラー（大規模太陽光発電所）計画を進めているが、住民反対運動が起きている。住民団体「吉野ケ里遺跡全面保存会」（江永次男会長）の要望書では吉野ケ里遺跡の歴史公園の充実が地元や県の発展につながると指摘する。メガソーラーの建設地を変更し、吉野ケ里遺跡を国際的な観光の場として経済発展に役立てることを求める（竹花周「吉野ケ里のメガソーラー計画：予定地変更を 吉野ケ里遺跡、国際観光の場−−市民団体 ／佐賀」毎日新聞2012年7月5日）。
太陽光発電装置は設置者の住宅にも害をもたらす。太陽光発電パネルの設置によって屋根が傷み、雨漏りの原因になる事例もある。また、2011年には中部地方の太陽光パネル付きで販売した分譲戸建て住宅で太陽光発電パネルからの落雪によって、自動車のワイパーと郵便受けが破損する事故も起きている。
第三に太陽光発電ビジネスのいかがわしさである。過去に太陽熱温水器を販売する朝日ソーラーは強引なセールスで社会問題になった。第二の太陽光発電装置のもたらす害については太陽光発電そのものではなく、欠陥施工の問題との反論が考えられる。まさに欠陥施工の問題であるが故に太陽光発電ブームに便乗して悪質リフォーム業者による粗悪な太陽光発電設置ビジネスが懸念される。
「太陽光や風力などの設置に関わる悪徳商法、詐欺商法に注意が必要だ。安い見積もりをしておきながら、いざ設置したら「おたくの屋根では特殊な工具が必要だった」「修繕が必要だったのでやっておいた」など追加料金を請求したり、発電量がでたらめだったりなど、リフォーム詐欺同様の手口に注意しなくてはいけない。」（夏原武「2013年、詐欺師の手口はこれだ！ 振り込め詐欺から環境・エネルギー系、ニセ科学まで要注意」SAFETY JAPAN 2012年12月27日）
伝統的に環境問題は悪徳業者の飯の種であった。詐欺をテーマにした漫画『クロサギ』には「ECO詐欺」という言葉も登場する。実際問題、太陽光発電装置の設置している住宅は、悪質リフォーム業者などの訪問業者からは売りつけられやすいカモと見られている。太陽光発電装置の設置で訪問販売業者の増加を覚悟しなければならない。
より大きな視点に立っても太陽光発電ビジネスはいかがわしい。7月1日開始の固定価格買取制度（フィード・イン・タリフFIT）によって太陽光発電の普及促進が予測されるが、これは電力料金の値上げに転嫁される。電気代値上げに跳ね返り、低所得者を苦しめることになる。製造した分は決まった価格で買い取られるのであるから、ビジネスとして見れば虫のいい話である。しかも、価格は公的に定められるため、自然エネルギー促進派の政治力で左右される危険がある。
実際、自然エネルギー促進派からは「自然エネルギーの普及促進になる価格を設定するべき」と主張される。純粋に自然エネルギー促進の政策論として議論しているならば一つの見解であるが、自然エネルギーで金儲けしようとする人間が主張するならば我田引水になる。現実に政府の調達価格等算定委員会がまとめた価格案は、発電事業者の要望に沿った優遇価格と受け止められている。
村沢義久氏は太陽光発電の買い取り価格42円を近時の設備価格などの急速な低下を考慮しておらず、（今現在は30円台に下がった）高すぎる価格と指摘する。福島原発事故直後に孫正義が自然エネルギーを打ち出したものの、政商としてバッシングされた。買い取りを前提とするビジネスモデルである限り、政商批判は燻り続ける。
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