生長の家会員の個人サークル
谷口雅春先生倶楽部
谷口雅宣総裁になってからの生長の家は、創始者谷口雅春先生の本来のみ教え
とは違うものを説くようになりました。そして、本来のみ教えを求める多くの人は教
団を去りました。昭和１５年に生長の家が宗教結社になった時の教義の大要は次
のとおりです。
『国体を明徴にして皇室の尊厳を明かにし、各宗の神髄を天皇信仰に帰一せしめ
尽忠報国、忠孝一本の国民精神を高揚し、悪平等を排して一切のものに人、時、
処、相応の大調和を得せしめ、兼ねて天地一切のものに総感謝の実を挙げ、中心
帰一、永遠至福の世界実現の大目的を達成せんことを期す』
生長の家教団は、本来の生長の家の教えを説かなくなり、創始者である
谷口雅春先生の説かれた生長の家の教えが正しく継承されていくのか
危機感を抱いています。生長の家会員自らがその危機感を訴えていくと同時に
教団内において正しいみ教えを学んで行きます。
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| 軍事の専門知識ナシで不安を煽り立てているマサノブ君と左翼マスコミ！ H.２７･５・１６「枯れ松模様」を読む ＜その二＞ (6971) |
- 日時：2015年05月25日 (月) 19時44分
名前：公平なる観察者
反日的四大マスコミとはいうまでもなく、朝日・毎日・NHK・岩波書店である。そして、反日的宗教界の第一人者は言うまでもなく「マサノブ教」のマサノブ教祖である。彼らは、国防に関しては全く素人的軍事知識しか持ち合わせていないにも拘わらず、危険、危険と同じく軍事知識の乏しい国民の間に不安感を撒き散らすを常としている。このようなマサノブ君を含めての左翼陣営の誤謬報道をこの際正しておかねばならない。
左翼マスコミの不安醸成のうち、次の四点に焦点を当て、正しい解答を信徒の皆様にも持って頂きたいと思うのである。
１、 本当に徴兵制に結びつくのか？
２、 輸送艦「おおすみ」及び新型ヘリコプター搭載護衛艦「いずも」の“空母”不適切報道
３、 「オスプレイ」はそんなに危険なのか？
４、 「集団的自衛権」についてはマサノブ君や左翼マスコミに洗脳されずに正しく理解しなければならない。
以上の四点について、軍事専門家の見解を引用させていただく。出典は「正義の嘘」・産経セレクト出版、第四章（世論はこうして作られる）・第五章（軍事はイメージとイデオロギーで語られる）より要点抽出。
[ Ⅰ ] 本当に徴兵制に結びつくのか？
① 朝日新聞や東京新聞は、集団的自衛権の行使容認について、今すぐに戦争になる、徴兵制になるといったことを書く。しかし、これは最新の軍事を知らないで記事を書いている。朝日新聞は「社説」で「徴兵制につながる」と書いている。
② こうした（左翼記者の）反応は、近代戦の発想から抜けきれていないからだ。社民党のポスターも同じで、ある日突然、「赤紙」（徴兵通知）が来て、無辜（むこ）の人民が引っ張られて銃をかつがらせられて突撃する。こういうイメージ。そこから一歩も出ていないのである。
③ 今の現代戦は、UAV（無人機）の時代である。自衛隊も2015年、無人偵察機「グローバルホーク」を導入する見通しである。最新のX47B「ペガサス」という無人攻撃機は、2013年7月、史上初めて空母への着艦に成功した。あの大東亜戦争の時には、さんざん訓練して死者も出たことが無人で出来る段階まで来た。「プレデター」という無人機はすでに使われている。これは米本土のネバタやフロリダ、ペンタゴンで、フライトシュミレーターのような装置にセンサー要員と操縦士の二人が乗り、センサー要員がモニターで攻撃対象を確認して撃つ。それをデータリンクという衛星の通信システムで操作する方法が主力となりつつある。
④ 無人機が何故いいのかといえば、有人機に較べて価格が安い。無人機「プレデター」一機は約４億円、有人戦闘機一機は、100億～200億円、維持費も、有人機なら撃墜されたら搭乗員を救助しなければならない。医療費もかかる。給料も支払う。住居費も必要。しかし、無人機ならそれらが一切なし。一説によると無人機の全体の維持費は有人機の20分の１（5％）とも云われている。したがって、世界の趨勢は無人機である。
⑤ 地上から無人機を操る操縦員も、一朝一夕で養成出来るわけではなく、「ゲームみたいに出来る」と言われてもそんなに簡単なものではない。一年くらいの訓練が必要。
⑥ つまり、徴兵制を敷いて「お前、あしたから無人機を操縦しろ」とか「強襲揚陸しろ」などといわれても、できるわけがない。こうした専門要員を育てる時代なのに徴兵制という発想自体がまずオカシイのである。つまり、軍事の現状を知らないで、時代錯誤のイメージだけでマスコミは記事を書き、国民を不安に落とし込んで行っているのである。
⑦ 大体世界の国は、徴兵制をどんどんやめて行っているのに、日本だけが徴兵制に向かうなんて、
正確な軍事情報を持たずに国民を洗脳するマスコミにこそ問題がある。その一人がマサノブ君なのだ。
[ Ⅱ ] 輸送艦「おおすみ」及び新型ヘリコプター搭載護衛艦「いずも」の“空母”不適切報道
① 海上自衛隊が1998年、輸送艦「おおすみ」を導入したとき、朝日新聞や新聞・赤旗がひどく叩いた。この船は甲板全体が一枚の板のようにつながっている「全通甲板」であるため、その形がフラットであることが空母に似ているとして、「侵略目的の憲法違反だ」・「世界に強襲揚陸できる侵略のための船だ」と批判された。
② 確かに「おおすみ」は、上陸出来るホーバークラフト型揚陸艇（LCAC）を二隻積んでいる。一隻に30人くらい乗れるので、おおむね一個小隊。しかし、そもそも一個小隊でどうやって他国を侵略できると思っているのか？
③ 「おおすみ」はあくまでトルコ地震やフィリッピン台風の際に、仮設住宅や水、食糧を積んで被災地へ送り込んだりするなど、多目的輸送艦の一種に過ぎない。空母運用など出来ない。それを、「朝日」や「赤旗」は“空母”といって妨害してきた。実際に運んだのはテントなどで、災害派遣に活躍したのであるが、そうしたことも「朝日」や「赤旗」は知っていても書かない。不安だけを撒き散らすのがマスコミだといわれても仕方がないのである。
④ 一般の人は、形がどこか空母に似ているから、「日本もいよいよ空母武装化か」と思ってしまう。「性能諸元」（スペック）が公開されているので、多目的輸送船の一種だと分かる。全通甲板で戦闘機の運用が出来るとマスコミは誤って報じるが、甲板に耐熱処理をしていないので戦闘機の発進は出来ない。もちろんスペース的にも戦闘機の離発着も出来ない。
⑤ こうしたことは、『丸』や『世界の艦船』といった雑誌に普通に書かれている事であるから、左翼マスコミは十分に理解して報道しなければならないのに、勉強していない。左翼イデオロギーという色眼鏡で見るを常とし、彼らにとって不都合な内容は一切無視して悪質な記事を書いているのである。
⑥ 新型ヘリコプター搭載護衛艦「いずも」についても共産中国と朝日新聞が猛批判する。（以下の引用は軍事インターネット情報）――
＜朝日新聞デジタルその他＞
＊ 海上自衛隊最大の護衛艦「いずも」が昨夏、進水した。どう見ても空母だが、防衛省は「空母ではない」という。能力や構造は空母そのもの、船体の長さ約２５０メートル。排水量１万９５００トン。真珠湾攻撃に参加した旧日本海軍の空母「翔鶴（しょうかく）」「瑞鶴（ずいかく）」に近い大きさだ。中国や韓国のメディアは敏感に反応した。「準空母の登場」と報じ、「日本の右傾化の象徴」などと批判した。広い甲板を持つ護衛艦が大型化されたことで、中国などからは日本が空母を保有するとの懸念が出ている。これに対し中谷防衛相は「（戦闘機のような）固定翼機の運用を想定したものではない。いわゆる空母的な運用は考えていない」と語った。
＊ 昨年８月６日に命名・進水式が行われると、中国各紙は「準空母」と呼び、日本の「右傾化」を証明するものだと難じた。中国国防省も「日本は歴史から学び、自衛政策を守り、平和発展の道を歩むとの約束に従うべきだ」と批判した。中国だけではない。朝日新聞も今年１月７日付の朝刊で「どう見ても空母だけど…」という見出しの記事を掲載。政府見解では憲法解釈上「攻撃型空母」は保有できないとしていることを念頭に、「なし崩し的に拡大解釈しているのでは」との軍事ジャーナリストの批判を紹介している。
⑦ これに対し、日本政府は、いずもが空母であることを否定している。そもそも攻撃型空母とは、敵地を攻撃する戦闘機を搭載する能力を有していなければならないが、いずもはＦ３５など垂直発着可能な戦闘機を艦載できる設計にはなっていないというわけだ。とはいえ、いずもはヘリコプター５機が同時に離着陸できる巨大甲板を有し、就役すれば海自最大の艦船になる。空母であろうが、なかろうが、さまざまな場面で活躍が期待されていることは間違いない。乗員以外の収容可能人数は「ひゅうが」型が約１００人であるのに対し、「いずも」は約４５０人に上る。日本国内で大規模災害が発生した際は避難所として機能し、緊急時の在外邦人輸送にも役立つ。日本政府が「多目的性」を誇るのは、このためだ。もちろん、防衛が主任務であることは忘れられてはならない。
⑧ 中国軍が日本に侵攻する有事を想定してみよう。この場合、日米安全保障条約第５条に基づき、米海軍空母が来援に駆けつけることが不可欠となる。約９０機の艦載機を擁する米空母は、戦闘機の航続距離を気にすることなく敵に打撃を与えることができるからだ。ところが、米空母にも弱点はある。潜水艦からの攻撃にもろいため、敵国潜水艦が潜航する海域には展開しづらいのだ。ここで、海自ヘリ搭載型護衛艦の登場となる。哨戒機ＳＨなどが甲板から飛び立ち、敵潜水艦を探し出し、攻撃を加える役割を担う。つまり、「いずも」は自衛隊と米軍が連携して行動する際のカギになる艦船といえる。中国がこれを嫌がり、「右傾化」などと騒ぎ立てるのは当然かもしれない。しかし、朝日新聞が中国と一緒になって批判するのは何故なのか。不思議な話ではある。
⑨ 新型艦導入で防衛省が見据えるのは、潜水艦の近代化を進める中国海軍の抑止だ。「中国は国防費を５年連続で１０％以上増加させ、軍事力の広範かつ急速な強化を進めている。不測の事態を招きかねない極めて危険な行為を繰り返している」中谷元防衛相は２２日の防衛大学校卒業式でこう述べ、中国軍の動向に警戒を呼びかけた。
⑩ 中国軍をめぐっては、米海軍のムロイ中将が２月２５日の米下院委員会で、中国の潜水艦数が米軍を上回ったと証言したばかり。潜水艦は敵から見えないところから攻撃できる特性を持ち、米軍の行動を阻む中国の「接近阻止・領域拒否（Ａ２・ＡＤ）戦略」の中核に位置付けられる。
とにかく、「朝日」や「赤旗」は軍事アレルギー感情をそのままぶっつけた記事を恣意的に書いて、共産中国の尖閣侵奪計画等無きが如く錯覚するような洗脳記事を書く。「朝日・赤旗」に洗脳された一般大衆は共産中国の軍事的危険性考える余裕もなく知識もなくなって行くのである。「マサノブ教」の信徒さんも知らぬ間にマサノブ洗脳術にかかってしまっているのである。
[ Ⅲ ] 「オスプレイ」はそんなに危険なのか？
① 垂直離着陸輸送機のMV22「オスプレイ」も左翼マスコミは危ない危ないと騒ぐ。ヘリコプターというものは元々アブナイものなのだが、事故率は軍用も民生用もあまり変わらない。報道用のヘリも随分に墜落しているのに左翼マスコミはひた隠す。とにかく「軍事」とついただけで、直ちにアレルギ反応を起すのが朝日・毎日・赤旗である。
② 「オスプレイ」に反対であれば、なぜマレーシア航空や中華航空の乗り入れには何も言わないのか。民政機のほうがよほど事故を起こしていると云うのに。中華航空機は1994年、名古屋空港で乗客乗員264人が死亡する大事故を起こしているし、2007年には那覇空港で炎上事故を起こしている。同じ台湾機の復興航空は2,014年7月、台湾の離島、澎湖諸島で緊急着陸に失敗し、乗員乗客48人が死亡、最近はマレーシア航空で立て続けに墜落・不明事故があり、利用客や周辺住民にとっては、よほど危険だという航空会社がある。ところが両者の事故率も比較しないで、軍事機というだけで駄目と書く。
③ 「オスプレイ」は、新型ヘリコプター搭載護衛艦「いずも」とともに、共産中国の空母に対する抑止力が期待されているが、このことは左翼マスコミは大きく報じない。報道用のヘリ墜落についても「ヘリコプターは危険」とは一切云わない。
④ この様な左翼マスコミの論調に煽られて各自治体も反対する。垂直離着陸ができるために、騒音も軽減される。騒音訴訟をずっとやっている自治体からすれば「歓迎」の筈なのに「オスプレイ」には反対する。
⑤ 「オスプレイ」に関した報道をするならば、新聞記者は『丸』や『世界の艦船』を詳しく読んでから記事を書くべきである。新聞記者の不勉強によって大衆は洗脳させられ、彼らの意図する方向へ世論形成されていっているのである。マサノブ君の信徒洗脳もおなじ手口である。
[ Ⅳ ] 「集団的自衛権」については、マサノブ君や左翼マスコミに洗脳されずに正しく理解しなければならない。
① 政府は、昨年の7月1日、集団的自衛権の行使容認を閣議決定したが、それまでの朝日新聞は狂気じみた偏向の報道満載。社を挙げて、天声人語から社説、社会面、編集委員のコラム、読者の声、朝日川柳まであらゆる紙面を使って、集団的自衛権反対のキャンペーンを意図的なまでに打ちまくった。まるで政党の機関誌の如くである。どこに公正・中立ありや？
1、7月1日社説「首相の慈悲深い圧制」
2、7月6日のコラム「草食の国柄を捨て去る軽挙――世界が敬い、時代の先を行く国柄を捨て去り、日本はどこへ向かうのか。幾多の命と引き換えに得た９条、たかが強権国家の挑発と相殺するのは忍びない。一国の政治史ではなく、人類史に刻まれる軽挙である。」
3、7月2日の「朝日川柳」――「さて閣下あとは開戦待つばかり」・「軍隊と名前を変える自衛隊」・「戦前へ歯車逆転始める日」・「みどりごは銃を取れとて生まれしや」
② 「大転換」ではない。「限定容認」が正しい。全面容認ではないのである。閣議決定には「憲法上許容される（中略）「武力の行使」は、国際法上は、集団的自衛権が根拠となる場合がある（中略）が、憲法上はあくまでもわが国の存立を全うし、国民を守るため、すなわち、わが国を防衛する為のやむを得ない自衛の措置として初めて許容されるものである。」とある。つまり、あくまで憲法上は、やむを得ない自衛の措置として認められるのだという立場である。だから「大転換」とまでは云えない。「限定容認」と言うべきでらる。
③ 朝日新聞の「集団的自衛権」の定義は、――2014年3月3日「社説」他で
「日本に関係のある国が攻撃された時、自衛隊が反撃に加勢する権利である」・「密接な関係にある他国が攻撃された場合、反撃する権利」と書いている。しかし、政府の集団的自衛権について、1981年5月29日の答弁書では「自国と密接な関係にある外国に対する武力攻撃を、自国が直接攻撃されていないにかかわらず、実力をもって阻止する権利」とある。つまり「反撃する権利」ではなく「実力をもって阻止する権利」である。朝日新聞の表現は完全な間違いである。
④ ところが朝日新聞は、「反撃する権利」と言い換えている。集団的自衛権に対する読者の不安を助長する狙いがある。日本が泥沼の戦争に踏み出すのではないか、なんとなく怖い。そう思わせるネライが感じられるのである。
⑤ 朝日新聞は、「個別的自衛権」を定義して、「自分の身を守るために反撃できる権利。正当防衛に近い」と書いている。日本国刑法でも、正当防衛は「急迫不正の侵害に対して、自己または他人の権利を防衛するため、やむずにした行為」（第36条）。つまり、正当防衛とは、自己と他人を守るためのものである。だから正しくは「正当防衛に近いのは、個別的または集団的な自衛権である」と朝日は言うべきである。集団的自衛権も、古今東西どの国でも認められているもの、それを行使する事のどこが悪いのか？ この様な愚かな議論が為されているのは日本の左翼マスコミだけ、勿論サヨク・マサノブも同じである。
⑥ 問題なのは、朝日新聞は、個別的自衛権を「正当防衛に近い」と定義して、読者に対し「正当防衛は仕方ないから、個別的自衛権は持っていい。だけど集団的自衛権はダメ」と云う印象を与えているのである。アメリカの戦争に巻き込まれる、アメリカと一緒に反撃するのはだめだ、このような理解、定義からして全く朝日は間違っている。（勿論、マサノブ君も同じ）。いやむしろ間違いというよりも（なにか別の目的のために）意図的に捻じ曲げてしまっているのである。
⑦ つまり、集団的自衛権というものを、あたかも何か途方もないおどろおどろしいものであるかのように読者に思わせて、こんな恐ろしいことを安倍内閣はしようとしている、憲法９条が崩れていく、改憲解釈だ、戦争準備法制だ、と自分達の主張を正当化する為にウソをついているのである。
<総括一言コメント＞
集団的自衛権否定論者は、現下の共産中国の尖閣奪取が具体的行動となって、ある日突然、日本領土侵奪を開始した時、現在の国家防衛法制で十分防止できると考えているのか？ この質問に対して、マサノブ君はじめ左翼マスコミや左翼学者は誰も適確具体的な答えが出来ないことは確かである。彼らは、本当の国家防衛を考えずに、単なる議論の遊戯に耽ることに最大の興味を味わっており、一般国民を自分達の主張の方向へ誘導して行っているのである。ドウカネ？マサノブ君！！
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